小西　毅

１　はじめに
　目の前で困っている人がいたとき、あなたはどうしますか。

　今の私なら、何の躊躇もなく、その困っている人を助けるための行動を起こすことができます。なぜなら、私は青年会議所に入会し、自分自身が「明るい豊かな社会を実現する」というJAYCEEの使命に気付くことができたからです。

　日本人は、幼いころから、自然を大事にしなさい、お年寄りを大切にしなさい、困っている人には親切にしなさいという教育を受けてきました。だからこそ、まだ社会の目を気にすることがなかった素直な少年時代、当たり前のように困っている人に声をかけ、手を差し伸べることができたのでしょう。
　しかし、年齢を重ね社会常識や世の中を知った我々は、周りの目を気にしたり、自分の親切が無駄にならないかと心配になったり、自分以外の誰かが助けるだろうと考え、いつの間にかその素朴で純粋な親切心を自身の中に封じ込めてしまってはいないでしょうか。

　私は、青年会議所での運動を通してJAYCEEの使命に気付き、より良く変わることができました。そして今は、青年会議所こそが、私たちが封じ込めてしまった素朴で純粋な親切心を呼び覚ます団体であり、少年時代の当たり前を形にしたものだと確信しています。
　だからこそ、青年会議所は、まちをより良くしたい、誰かの役に立ちたいという素朴で純粋な親切心を行動に移すことができる青年を増やすことができるのです。そうして、まちはより良くなり、まちの企業も元気になり、ひいては日本を今以上に明るく豊かな社会へと発展させることができるのだと、私は信じています。

【私の使命感】
　私には司法試験に合格して司法修習生となったころに知り合い、親友となった弁護士がいました。恵まれた環境の中で育ち、中小零細企業の応援をしたいと思って弁護士になった私と、彼の思いは全く違いました。
　彼は幼いころに母親を亡くし、妹は家出し行方不明、父親と二人で暮らしていました。そんな環境の中、彼自身もグレてしまった時期を経て、サラリーマンになりましたが、自分と同じような家庭環境で困っている人たちを助けたいという思いで、弁護士を目指し、奨学金を借りて猛勉強し、やっとの思いで弁護士になることができました。弁護士になってからは、刑事事件の国選弁護人や少年事件の付添人を数多く担当し、様々な家庭環境で育ち、道を誤って罪を犯してしまった人々のために全力を尽くしていました。
　しかし、弁護士になって7年目、やっと一人前に仕事ができるようになったころ、突然、変異性悪性リンパ腫を患い、それから1年半後に亡くなりました。ちょうど私がLOMで60周年事業の特別委員長を務めていたときです。実は、亡くなる2日前に、私は彼の妻に呼び出され、病室の一室で彼から最後の言葉を伝えられたのです。

　「俺の分まで、頼んだ」

　彼は違う意味で言ったのかもしれません。しかし、私は、彼から、ただ職業としての弁護士ではなく、弱きを助け、困っている人を救うような人間になって欲しいと彼の思いを託されたように感じたのです。
　それから、私は、自分の中に封じ込めていた、困っている人の助けになりたい、子供達のためにまちをより良くしたいという素朴な親切心を行動に移すことに躊躇することはなくなりました。そして、それまで以上に覚悟をもってJC運動に邁進するようになりました。

【身近にあったJC運動】
　私の住み暮らす神戸は、1995年1月17日午前5時46分、震度7、倒壊家屋15万戸、5400人を超える命が奪われた阪神淡路大震災を経験しました。当時、私はまだ小学5年生でしたが、仲の良かった同級生は、自宅の倒壊により、一瞬にして、祖母、両親、弟を失い、兄と二人きりになってしまいました。人々の顔からいとも簡単に笑顔を奪い取ってしまう自然災害の恐ろしさを目の当たりにし、命の尊さ、儚さを身近に感じた瞬間でした。
　神戸青年会議所は、この地震が発生したとき、まずはメンバー自身の家族や従業員の安全を確保すること、社業を守ることを最優先とし、情報収集以外の活動をすべて停止する決断をしました。他方、日本青年会議所は、地震発生後直ちに正副会頭がヘリコプターをチャーターして被災地に救援物資を運び、支援金口座を開設し募金活動を行い、翌朝には日本各地の青年会議所から届く救援物資を被災地に届けるネットワークを構築し、さらには人的支援の差配をも行っていたのです。
　「いつまでも、わが身を悲しみの中に置いておくことはできない。私たちはまちを復興して、家族を守り、経済活動を続けなければならない。今こそ、JCの真価が問われている。私たちはJCメンバーの誇りと自信をもって、真っ先に立ち上がらなければならない。」
　これは、日本青年会議所1995年度会頭の山本潤先輩がメンバーに伝えた言葉です。先輩はこの震災でご家族を亡くされました。その中でも強いリーダーシップを発揮され、もうこのような災害によって悲しむ人を生み出してはならないと、国のため、地域のために多くのメンバーと行動を起こし続けたのです。
　私は被災地へ向かった多くの先輩たちの勇気あふれる行動、そしてリーダーの覚悟みなぎる言葉から、どんなに困難な状況に置かれたとしても、そこに困った人がいるのであれば、何の見返りを求めることなく、一心不乱に助け、そして笑顔をつくることこそがJC運動だと確信しました。

　現在、ウクライナとロシアの紛争を発端として、世界の平和が危機にさらされ、社会全体が様々な不安に覆いつくされています。その様な中だからこそ、青年会議所のメンバー全員が内に秘める素朴で純粋な親切心を行動に移し、今以上に明るく豊かな社会の実現に向けてJC運動を展開し、力を合わせて、人々の笑顔があふれる日本、そして世界を実現しなければなりません。それこそが、今、我々JAYCEEに課せられた使命なのです。

２　日本の豊かさを実感できる社会の実現
【日本の課題】
　他の先進国と比べ、日本の少子高齢化は最も進んでいます。日本は出生率の低下により、2022年における総人口は1億2550万人となり、12年連続で人口減少となりました。また、平均寿命が延びた影響もあり、65歳以上の高齢者人口は3558万人、総人口に占める高齢化率は28％と上昇を続けています。そして、2070年には、総人口は9000万人を割り込み、高齢化率は39％の水準になると推計されています。
　この生産年齢人口の減少により、様々な業種において労働人口が減少し、人手不足が深刻化します。また、人口減少は、国内市場の縮小にもつながり、国内需要への投資先としての日本企業への魅力は低下し、今以上にイノベーションが生まれにくい環境となるため、さらなる経済成長力の低下が危惧されています。この他にも、高齢化率が上昇すれば、医療費を含む社会保障給付費が増加し、経済の鈍化により収入は増えない一方で、若年層の社会保険料の負担が増えることになります。
　もう1点の深刻な課題は、日本の国際競争力の低下です。バブル期には世界第1位と言われた日本の国際競争力は、世界競争力年鑑2022によれば30年を経て63か国中34位まで順位を落としています。日本は、GDPの上では世界第3位の経済大国ですが、競争力という側面からみると危機的状況にあります。この30年間で欧米諸国に大きく溝を開けられたのはもちろん、アジア太平洋地域においてもマレーシアやタイにも劣っています。
　その理由は、日本が社会の変化や科学技術の進歩に対応する力が低く、デジタルを使った先進技術を学び広めることが世界的に遅れ、ビジネスの効率性が低下していることが大きな要因の一つと言われます。また、日本企業の研究開発費は、アメリカや中国に比べるとかなり小さいものの、それでも世界3位の投資額となっており、世界的に高い水準ではありますが、企業の意思決定が遅いことや管理職の国際経験の乏しさから、研究開発の結果を活かせていないと言われています。
　これら日本が抱える社会課題を前に、国民とりわけ若者の間には、日本が発展成長していくイメージを抱けず、自分の将来を見通すことができない漠然とした不安が蔓延しています。

【日本の可能性】
　しかしながら、日本の企業にも画期的な技術やアイデアで成長を遂げている優れた企業は存在しており、地方からでも世界を相手に勝負を仕掛けていく新たな動きもあります。また、日本企業は、研究開発力の高さ、高品質の製品を生み出す技術力は依然として高い評価を得ています。さらに、半導体関連産業は中長期的に一層の拡大が期待され、積極的な海外投資により世界をリードできる可能性があります。特に日本企業がもつ低炭素やカーボンニュートラルの技術、環境への投資は世界有数といわれ、日本だけでなく世界のGXに貢献できる大きな可能性を秘めています。
　コロナ禍において、65歳以上の労働参加率の上昇が止まったことや水際対策の強化により外国人労働者が流出超過となったことで労働人口は減少していたものの、日本での就労を希望する外国人労働者にとって魅力ある制度を策定することにより外国人労働者が増加する可能性があります。そして、日本人女性が希望する子供の数は2.1人ともいわれ、育児や教育の金銭的負担を軽減できれば人口減を食い止められる可能性があります。さらに、コロナ禍で回復が遅れていたインバウンドや国内観光、イベント需要などが大幅に回復してきており、円安により対内直接投資の呼び込みが後押しされ、地域経済が大きく活性化する可能性があります。

【日本JCの可能性】
　日本青年会議所の設立趣意書には、「相互の啓発と社会への奉仕を通じて、広く全世界の青年と提携し、経済社会の現状を研究して、その将来進むべき方向性を明確にし、経済界の強力な推進力となり、日本経済の発展に寄与する。」と明記されています。また、東京青年会議所の設立趣意書には「新日本の再建は、我々青年の仕事である」という志が立てられ、「国内経済の充実と国際経済との密接なる提携である。」と組織の運動の方向性が示されています。つまり、青年会議所は会員が相集い、相互の啓発と社会への奉仕を通じて、経済社会を学び、日本経済の発展に寄与する団体です。
　だからこそ、時代の急激な変化とともに、変わりゆく「明るい社会の実現」の姿を定義し、大災害の発生やコロナ禍等においてもその歩みを止めることなく、社会課題を解決し、リーダーを育成してきました。そして、いつの時代も、青年は、ピンチをチャンスと捉え、変化を起こし続けてきました。少子化・高齢化・人口減少という先進国の抱える課題に対して、その社会構造を前提とした、新たな社会保障や税金、インフラ、社会制度の在り方を考え、次世代を考えた提言を行い、未来に向けて前向きに進むことができます。

【豊かさを実感できる社会】
　今、日本が抱える様々な課題を前に、自分の将来を見通すことができず、漠然とした不安を抱いている国民に、豊かさを実感し笑顔になってもらうために、我々には何が必要なのでしょうか。
　私は、デジタル技術の駆使により労働生産性を最大限に上げることで国民の所得を増やし、安心して子供を産み育てる環境を創り出して人口減少率を低くすることが必要だと思います。そして、女性や外国人の労働環境を改善することで、新たな労働人口の構図を作り出すことを通して労働人口をできるだけ増加させることが重要です。さらには、高齢者や障害者等がいきいきと暮らすことができる共生社会を実現すべきです。
　労働生産性とは、投入された労働力がどれだけの付加価値を生み出すことができたのかを示す指標ですが、労働生産性が高くなれば、一人当たりの国民所得も高くなることを意味します。
　そこで、AIやIoTなど急速に発展するデジタル技術を駆使すれば、それぞれの業種の効率を上げて、労働生産性を高めて国民所得を上げることができるだけなく、DXによって、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客体験の変革を図ることで新たな価値を創出し、競争上の優位性を確立することができます。結果として、デジタル田園都市国家構想でも掲げられているように、各地方に仕事を作り、人の流れをつくることも可能となります。
　だからこそ、青年会議所のメンバーも青年経済人として、デジタル技術でそれぞれの社業の業務効率や生産性を上げるだけでなく、それぞれの地域の発展のためにデジタル技術を利用し、さらには、地域の伝統や文化などの魅力を商業化できないか？という視点で地方創生に取り組む必要があります。
　また、人口減少率を少なくする、いわゆる少子化を防ぐためには、結婚前の若者の雇用状況の改善、結婚を希望する人への経済的支援や子供の教育費の支援が考えられます。そして、労働人口をできるだけ増加させるためには、外国人労働者の受け入れはもちろん、働く希望をもつすべての人が働くことができる環境の整備が不可欠であり、中でも能力あふれる女性が産後、育児後も管理職に就労できる環境づくりは急務です。
　さらに、健康な高齢者は、健康づくりや社会貢献、生きがいなどの理由から、地域や社会への高い参加意識をもっています。そのような高齢者の知識、経験を生かし、子供達を含めた多世代との交流ができるような、地域や社会に積極的に参加できるシステムづくり、支援が求められていると考えています。

３　世界における日本の役割
【和の心でもたらす世界平和】
　日本は「和」の国と言われます。この「和」という言葉の源流は「古事記」に書かれている神話の世界に至りますが、人間と自然との「和」、人間と人間の「和」、国と国の「和」の3つの側面があります。
　日本人は古来より、あらゆる自然物を崇拝し、この世に存在するすべての物に神が宿っていると考え、そうした無数の神々を「八百万の神」として崇める風習がありました。我々は、自然の恵みをいただき、自然に守られて生活しているからこそ、自然に対して慈しみの感情をもち、対峙せず共存していたため、人間と自然の「和」が成立していたのです。また、人間と人間の「和」とは、我々一人ひとりが、かけがえのない個性をもっており、その価値は平等であって、それらの個性が発揮された調和のとれた社会のことを示しています。日本人は、自分が優位に立ち、自分の考えを押し通すのではなく、違いを認め、相手を受けいれる、思いやりの心をもって相手を理解しようとしてきました。
　そして、この「和」の精神が世界に広がり、それぞれの民族や国家がそれぞれの分を守ったうえでその特性を発揮するとき、話し合いを重ねることで、世界平和が実現され、国と国の「和」が成立すると考えます。
　昨年から始まったロシアによるウクライナ侵攻は今もなお続いており、世界を見渡してみれば50以上の地域で紛争や内紛が勃発しています。その原因は、貧困や宗教の違い、民族の違い、政権不安定など様々ですが、仮に互いに尊重し合い、対話を重ねていれば、これらの惨事は発生していなかったかもしれません。
　青年会議所は全世界に国際的なネットワークを有しています。このネットワークを最大限活用して、世界中の青年のリーダーとともに、自分の幸せは他者とともに成り立つものであることについてより理解を深めていく必要があります。自分中心の考えを貫くために、他者を威嚇し、その存在を否定するようなことは到底許されないからです。

【日本企業・地域の世界進出促進】
　コロナ前の2019年における訪日外国人旅行者の数は3188万人を超えていましたが、コロナ後の2023年3月には180万人を超え、急回復してきています。また、2023年1月から3月における訪日外国人の個人消費額は1兆146億円と推計され、コロナ前の9割程度まで回復しました。
　日本は、自然・文化・気候・食という4条件を兼ね備えた世界でも有数の国であり、日本各地の魅力を存分にアピールすることでインバウンドのさらなる経済効果が期待されています。
　そのような中で、眼鏡や刃物、革製品、漆器、日本酒など、日本の伝統工芸品を含む地域産業の製品がジャパニーズクオリティとして評価され、アメリカや中国への越境ECは活発になってきています。
　他方で、海外で売れる商材を有しているはずの中小企業であっても、そもそも自社が同商材を有していることに気づいていない、あるいは新しい販路の手法であるECにおけるプロモーションについて何から始めていいか分からず、第一歩を踏み出すことができていない企業が多くあります。
　　だからこそ、青年会議所の国際的なネットワークを利用して、日本各地の魅力を世界に発信するとともに、ECを利用して日本の商材の世界進出を促進していくべきです。

４　日本青年会議所の意義
【徹底したLOM支援】
　各地青年会議所の中には、会員数の減少や会員の在籍年数の短さに起因して、青年会議所としての運動を構築することが困難となり、さらには、組織としての存続自体が難しくなっているという問題を抱えているLOMがあります。
　しかし、青年会議所は、各地域に存在する社会課題を解決し、各地域をより明るく豊かにしていく団体です。そして、長年に渡り、各地の社会課題を解決するリーダーを輩出し続けてきました。
　その中で、日本青年会議所は、総合連絡調整機関としての原点回帰を図り、ブロック協議会、地区協議会によるLOM支援がより一層充実したものになるよう、各LOMからの情報を収集し、原状を分析して各LOMの抱える課題を明確にしてきました。
　今こそ、日本青年会議所の有するLOM支援の様々なツール、知識や経験を最大限に発揮し、中長期的な視点をもって、必要な地域に必要な規模の青年会議所が存続できるように、ブロック協議会や地区協議会と密に連携をして、徹底したLOM支援を行う必要があります。

【パートナーシップの推進】
　各地青年会議所において事業や例会を開催するためには、予算や人財が必要であり、メンバー数によっては、その予算、人財の確保が非常に困難な場合があります。
　しかしながら、我々は、地域の社会課題を解決し、まちをより明るく豊かにするために、JC運動を展開しており、各地域には、その理念に共感し協力を受けることができる、同じ志をもった企業や団体が多く存在しているはずです。
　そのような企業や団体からメンバーを輩出することは困難であっても、事業や例会の開催に当たって協力をしていただき、地域を加速度的により良くしていく手法として、同じ志をもったあらゆる組織等とパートナーシップを締結することが有用だと考えます。

【時代に先駆けたブランディングの確立】
　日本青年会議所は、これまでもWe BelieveやSNSを用いて、京都会議やサマコン、全国大会などの諸大会や運動、各地青年会議所の運動を対外に発信してきました。その目的は、全国のメンバーやシニアの皆様にその運動を知ってもらうことだけでなく、対外にも知ってもらい、今後の事業構築の協力依頼を円滑に進め、青年会議所のメンバーになりたい人を増やすことにあります。
　JCしかなかった時代からJCもある時代と言われる今だからこそ、JCにしかない理念と強み、そして魅力を私たち自身が深く理解し、そして、全国のLOMを巻き込んだ事業を行って多くの市民の皆様により広く知っていただくために、信頼感や共感によるブランディングを実践する必要があります。

５　最後に
　「人間は未来がその手の中にあることを十分には理解していない」

　多くの日本人が、未来に不安を抱き、明るい未来を想像することが難しくなっています。

　しかし、私たちが不安に飲み込まれ、行動を起こすことをあきらめてしまっては、より良い未来を次世代に渡すことは決してできません。

　今を生きている私たちだけが、その未来を具体的につくることができるのです。

　そして、この命と未来は、過去を懸命に生きた多くの方の命の先に存在しています。

　さぁ、誰もがもつ、素朴で純粋な親切心を呼び覚まし、今こそ、行動を起こそう。

　私たちJCは、未来を変えることができる。

　豊かさを実感し、笑顔あふれる日本に

　Be proud of YOU.
　Be proud of JAPAN.